結婚して20年。子どもはおらず妻と二人で暮らしている。毎月の給料は妻に渡して自分はお小遣い制。お小遣いが足らないことがしょっちゅう。しかし、部下ともコミュニケーションのために飲み会にももっと参加したいし、欲しいものもある。なので、妻にはこっそりプロミスから少しお金を借りようと考えた。(参考ページはこちら→内緒で融資を受ける方法)
そんな事情もありプロミスから家に郵送物が届くのはまずいのだが、どうしたらいい?
郵送物が自宅に送られたくないなら契約方法を選べ!
お小遣い制というのはいつの時代も既婚者の男性を悩ませるものですね。よく芸能界でもそうした苦悩がネタにされていたりします。傍から見ていると面白いかもしれませんが、本人にとっては切実です。奥様に一言増やしてほしいと言えればいいかもしれませんが、生活費をやり繰りしてくれている奥様になかなか言えませんよね。内緒で借り入れをしたくなるのも頷けます。
さて、プロミスでは郵送物があると考えられるのは2回。1回目は契約時の契約書類とカードの郵送。2回目は銀行振込で返済をされたときです。この2回さえ乗り越えれば郵送物が家に届く可能性はグッと減るわけです。この2回を回避する方法を考えましょう。(参考ページはこちら→プロミス利用で送られてくる物)
1回目.契約時の契約書類とカードの郵送
これは契約方法さえ間違えなければ自宅へ郵送されることはありません。自宅に郵送される方法は、郵送契約は言うまでもありませんが、勘違いしやすいのがWEB契約です。WEB契約と言うと、パソコンやスマホで契約ができるので大丈夫と思いがちですが、契約そのものはそのときネットでできても契約書類・カードは後ほど自宅に郵送されてしまうのです。なので、郵送が嫌な場合はWEB契約はオススメしません。
郵送されないのは、無人契約機や店頭など、審査後、その場で契約書類とカードが受け取れるものです。外に出なければいけませんが、その場で受け取れるこの契約方法なら自宅に郵送されないので安心です。
2回目.銀行振込で返済した場合の明細書の郵送
銀行振込で返済した場合、明細書が郵送されてしまうので、できるならば銀行振込での返済は避けたいところ。しかし、銀行振込の返済が一番楽だという場合もあるでしょう。それでしか返済し辛いということもあるかもしれません。
そんな場合は、事前に会員サービスでメールアドレスの登録を行っておくと、連絡事項は全てメールで知ることができ郵送されることがなくなります。契約したらまずはメールアドレスを登録することで自宅への郵送が防げます。
このように自宅へ郵送される可能性がある2回とも方法を選ぶことで防げます。周囲に、特に家族にプロミスからの借り入れがバレたくないというのは、特に不思議なことでも珍しいことでもありません。プロミス側も承知していることです。なので、事前にプロミス側にその旨を伝えておくこともひとつの手として有効です。
また、自宅への郵送は2回と言いましたが、あと1回自宅連絡される可能性があることがあります。それが返済の延滞です。返済を延滞し、なおかつ本人に連絡が取れないとき、自宅に連絡が行きます。そうならないためにも無理のない借り入れで返済は滞りなく済ませ、連絡も常に取れるようにしておくことが大切です。
自宅に郵送物が送られることなく、プロミスを利用する方法
パソコンやスマートフォンの普及によって、いつでもカードローンの申し込みができるサービスを行っている消費者金融会社が多くなりましたが、申し込みを行った際に契約書や利用明細書などの郵送物が自宅に届くことによって、カードローンを利用していることを家族に知られてしまうことを気にする方も多いと思われます。
プロミスの申し込みの審査基準は、年齢が満20歳以上~69歳までの継続性のある安定的な収入を得ている方と設定されています。雇用形態は問われることはないので、パートやアルバイト、年金を受給している人、学生などでも利用可能です。プロミスは女性への融資を積極的に行っている会社なのでレディースローンもあり、主婦の方でも利用することができます。
インターネットを使用して申し込みをすることで融資を受けるための手続きをWEB上で行うことができますが、そのまま契約をすると自宅に契約書やプロミスカードが届くことになってしまいます。契約はWEBで行い、プロミスの店舗やATMに契約書やカードを取りに行くことで、自宅に郵送されない方法を選択することができますし、この方法を利用することで申し込んだ日に融資を受けることも可能になるので、すぐにお金が必要な方におすすめです。
店舗やATMまで足を運ぶ手間をかけることが嫌な方の場合は、プロミスの会員サービスに申し込みを行い、三井住友銀行やジャパンネット銀行の口座を用意して登録をしておくことで融資を振り込んでもらうことができます。会員サービス上で契約書や明細書を電子交付するように設定することで、自宅に郵送物が届けられないようにすることができます。
50万円以下の融資額であれば、所得を証明するための書類の提出をすることなく借入れを利用することができますし、携帯電話やスマートフォンのカメラで運転免許証や健康保険証を撮影して、メールに添付して送付することで必要書類の提出が行えるので便利です。